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男選びと銘柄選びは一緒
2006.12.17(Sun)
うーん複雑な記事ですね。

http://kimuratakeshi.cocolog-nifty.com/blog/2006/12/__fa8e_1.html

木村剛さんのブログです。参考までに。
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金持ちと貧乏人の情報格差(あるいは知識格差)
2007.01.27(Sat)
情報格差につては、もっと面白く、グローバルベースで描いた本



があります。考えさせられます。金持ち父さんの本は、ハウスホールドに限定したものですね。


いわゆるマネー本の代表としては、ロバート・キヨサキ氏の「金持ち父さん貧乏父さん」シリーズが一番有名ではないか、と思います。私もこのシリーズを図書館で借りて読んだことがあるわけですが、そのときに思ったことがあるのです。それは何かというと・・・



確かにこの本の主張するところはもっともなことだ。しかし、この程度のことであれば、いわゆる資産家や事業家の家系であれば、はるか昔から「ごく常識的な...
金持ちと貧乏人の情報格差(あるいは知識格差)

日本米国トップダウンアプローチファンド情報
2007.02.02(Fri)
日本米国トップダウンアプローチファンド情報で紹介いただいた。
ここの「株式投資のいろは」の連載の中で、株式投資に適さない人は投信を買うべきとのフレーズで紹介されています。
投信も株式投資は銘柄選びに忙しい、よくわからないなどと思う方には絶好の商品なんでしょうね。
ヘッジファンドへの規制注視
2007.02.11(Sun)
ヘッジファンドへの規制に関しては何度も議論されており本当にリスクなのか市場は無反応。数年前は市場全体がこうった議論に反応していたんですが、大丈夫かな? ポールソン米財務長官は10日、緩やかな規制の下でヘッジファンドによってもたらされるリスクは、政府の厳しい規制を加えることなく、市場の規律によって対処することが可能、との見解を示した。  同長官は、7カ国財務相・中央銀行総裁会議(G7)後の会見で「市場の規律は、潜在的なシステミックリスクの懸念に対処するうえで最も効果的な方法だ」と述べた。  同長官は、拡大する世界のヘッジファンド業界は「米国の利益」であり、金融市場の流動性を高める、と指摘した。  ヘッジファンドの運用資金は合計で約1兆5000億ドルと推定されているが、1つが破たんすれば複雑な取引を解消する際に混乱が広範囲に広がる可能性があることから、懸念が強まっている。  同長官は、米国では、財務省や証券取引委員会(SEC)など関連機関で構成する作業グループが、近い将来に規制の方法について報告書を発表する見通しであることを明らかにした。  また、世界経済は健全で、米経済は2007年も3%前後の成長を続けるとの見通しを示すとともに、他の地域も成長に向けてさらにできることがある、と指摘。「欧州では景気拡大が続いており、日本の成長も加速する見通しだ。ただ、どちらも内需拡大のための措置を強化する余地がかなりある」と述べた。  人民元については、「中国経済のバランス調整の一環としても、より柔軟な為替制度が必要」とし、引き続き上昇の必要があることを強調した。
深部を見逃さない・不動産ファンド
2007.03.22(Thu)
経済原理がワークしない背景が紹介されています。

日本株ヘッジファンドマネージャー情報さんより抜粋

為替を予想するには経済学的なアプローチは何も役立たないと言う見解を述べる学者がいます。アルビン・トフラーの書籍「富の変化」でも紹介してますが、例えばドルを使用している国々はすでにアメリカ以外で12カ国を超えています。自国の通貨を持ちながらも、自国通貨の流通能力、管理能力を放棄して自国内でのドルの流通を容認したケースです。こうなると既存の経済学の領域を超えた為替市場の動きが見られます。為替市場を経済学的に予測すると、購買力平価、金利差、貿易収支などがあげられますが、それは一国対一国での定義ですが、既に時代は次のパラドックスへ昇華しているわけです。ですので、そういった深部の変化に気づき、その変化を的確に予想する能力を持ったものが投資の世界で生き残る事ができるわけです。 この話題に関しては機を見て取り上げていきます。ヘッジファンドマネージャーの中にはこういった深部の変化に敏感な者が多く、彼らは表面的な経済データ等は投資判断には役立たないと言うポリシーを持っております。非常にユニークな視点、投資判断はこういった誰もが正しいと考えている投資アプローチに対して常に疑問を持っている人間が多いのが事実です。
逆指標なので逆のポジションが有効か
2007.03.28(Wed)
こういったサーベイは当面は当たるんですが、暫くすると外れるのが常ですよね。苦い経験からのコメントです。

米資産運用サービス会社、ラッセル・インベストメント・グループが国内外の日本株運用機関を対象に今月行った調査によると、回答した56社のうち84%が今後1年間の日本株(全般)のパフォーマンスについて強気の見通しを示した。

 3カ月前に行った前回調査では、強気姿勢の比率は88%だった。

 同社は昨年3月、運用機関の最高投資責任者(CIO)やポートフォリオ・マネジャーなどを対象に、投資の展望に関する四半期調査を開始。今回の調査は世界連鎖株安で市場が動揺していた3月1日から8日の間に96社を対象に実施したもので、海外の運用機関を含む56社から回答を得た。

 3カ月前と比べ強気姿勢の比率は若干低下したものの、依然として高い水準を維持しており、ラッセル・インベストメント証券投信投資顧問の資産運用ソリューション担当執行役、木口愛友氏は「多くの運用機関が今回の株価下落を一時的な調整局面と捉えている」と分析する。

 日本株式(全般/小型株)、外国株式、新興国株式、日本国債、外国債券、事業債(投資適格債)、短期金融商品(現金)、円(対ドル)、不動産の10分野の資産クラスの中で強気比率が最も高かったのが日本株式(全般)で弱気比率が最大だったのが日本国債。「日本の株式市場は国内景気の回復や好業績に支えられ、より力強く上昇トレンドに戻ると想定していると思われる」(木口氏)という。

 ただ、日本株式の水準について「割安」とみる運用機関の比率は、前回の55%から34%に低下した。これについて木口氏は、年明け以降ほぼ一本調子で上昇した日経平均株価が世界連鎖株安で急落したものの、前回の調査時点(11月27日─12月4日)を上回る水準にあったため、割安感は高まらなかったとみている。

 セクター別では電気通信サービスとヘルスケアに対する強気度が上昇。為替相場や海外景気動向の影響を受けにくいディフェンシブセクターの選好度が高まったという。

 他の資産クラスで変化が目立ったのは事業債。2月の日銀による利上げ後も日本国債に関する見通しはほとんど変わらなかったが、日本の事業債に対する弱気度合いは前回の37%から49%に上昇した。木口氏は、一部企業の不正会計疑惑を受けてこれまで縮小傾向にあった社債スプレッドが拡大したため、「従来よりもクレジットリスクへの注目が高まったことの表れ」とみている。

日本株が上昇しない理由
2007.06.06(Wed)
日本株が世界的に出遅れており、そろそろ上昇と思いきや、どうなんでしょうか? リンクサイトにてこの点見方を紹介しておりますので参考にしてみてはいかがでしょうか
マカオ市場の発展
2007.07.21(Sat)
カジノ市場は今はマカオが世界一。恩恵を受ける中国企業への投資は有効かも?

マカオの第2四半期のゲーミング収入が発表です。前年比較では55%増加で24億ドルです。これで第1四半期の実績と合算した2007年上半期全体の成長率は前年比50%超えとなったわけです
日本株ロングショートマネージャーさんのコメント
2008.01.19(Sat)
http://newyorkoji.cocolog-nifty.com/newyork/

日本株ロングショートマネージャーさんのコメント

どのヘッジファンドも厳しい局面のようですね。

個人もこの感の相場でおおやられしている人も多いかと思います。

2005年から日本株はすでに軟調な状況でしたね。円安のバブルの恩恵で株価が水準を保っていただけでしょうか?

円のキャリートレード+株のダブルの上昇が逆回転しただけですが、上昇期間が長かった分、同じように下落期間も長いのかな?
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