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投信入門1 なぜ投資信託なのか
2006.12.04(Mon)

PRコーナー 投資情報難民の方はこのサイトにオアシスが見つかるはずです。 投資情報をプロの運用者が配信中。

団塊の世代が大量に定年を迎える時期が訪れております。そして、日本はこれから一層にaging(高齢化)社会となっていきます。 つまり、老齢の方々を数少ない労働人口、若年層が支える必要となってきます。その中で、税金と年金の負担が多くなること、また、若年層の年金への不信感が一層広がるものと予想されております。 そして、現在の団塊の世代の方は、若年層の減少による年金の問題や、老後の生活資金の問題に直面してくるでしょう。
確定給付型年金から401kのような確定拠出型年金制度への移行が制度の改正を伴ってますます進んでくるものと思われます。この流れ、背景に個人での老後の為の投資という意識向上が見込まれ、これからは本格的に、個人が積極的に投資で資産を運用する時代に入ってくると思われます。
そんな中、政府の「貯蓄から投資へ」のスローガン発表が良い例として、個人が資産運用をしていくために銀行預金からの良い意味での脱却が望まれるところです。
個人のこういった意識は二極化してくる時代に突入しております。つまり、投資をしっかりと行う者、投資については全く無頓着のままと言った2層化です。
当サイトでは「投資をしっかりと行う者」への第一歩として、まずは投資信託を始める事ができるように可能な限り平易に、且つ、詳しく紹介していきたいと思います。
恐らくこのサイトを見る方は、本格的に投資をした事がないか、興味を持っているけどどうしても踏み切れない、または投資する資金なんて無いと考えている方々、つまり投資の世界に縁が全く無かった人が多いかと思います。
投資を始めてみたいけどどうして良いか分からない、株は損しそう、難しそうと考えている方に、投資信託で株式市場に投資できる方法や、世界を相手に投資する方法をご説明出来ればと思っています。
私は投信販売を職業としていますのでそのバックグラウンドを背景に説明していきます。 ランキングに参加始めました。 応援宜しくね!!!!! どうなることかわかりませんが、みんなの応援よろしくお願いします。 ↓
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投信入門2 投資信託とは
2006.12.04(Mon)

投資信託とはいったい何かをまずは簡単にご説明します。

投資家から集めた資金を1つにまとめ、これをPOOLと言う人もいます。このまとまった資金を、運用機関が株式、債券などに投資をし、運用成果に応じて収益を資金を拠出した割合に応じて分配するという金融商品です。

運用がうまくいけば預貯金以上の収益を得ることができますが、一方で運用がうまくいかなければ元本割れすることもあります。そのため運用する際には自己責任が求められます。


預貯金と違う点は以下の通りです。

元本保証の金融商品ではない。
運用成果によって収益が変動する。
収益は運営経費を除いて公平に投資家に還元される。
多くが購入時や解約時に手数料がかかるものもある。


投信入門3 なぜ投資信託なのか
2006.12.05(Tue)
なぜ投資信託で資産運用をすることが投資の第一歩として有効的な手段なのか?

最大の理由は、投資の意思決定、判断を投資のプロが行う事、つまり、投資の決定を自分でなくプロに委託する事が可能な商品だからです。

恐らく運用の世界に始めて飛び込む方々が多いわけですから、無防備でリスクのある市場に行く事はお勧めできません。(勿論、購入する投資信託については、自分で選ぶ必要がありますが)


とりあえずは、投資信託はどんな運用会社が運用しているのか、どんな人が運用しているかは簡単に情報を得る事が可能ですので、その方法も次回以降ご説明します。その情報を見れば、少なくとも皆様方よりも運用知識、情報を持った方々が運用している事がわかるかと思います。

自分で情報を収集して投資判断をする事に時間を割けないと言った方々にも投資信託は都合の良い商品でもあります。


投信入門4 投資のリスクを知ろう
2006.12.05(Tue)
投資する上で避けては通れないのが投資リスクを受ける事です。 預貯金と違って、投資信託でもリスク、つまり投資した資金(元本)が目減りする可能性がある商品である事を覚悟しなければなりません。 ただ、投資リスクに関してはリスクの存在を知っているか知らないかで投資の成果に大きな差が出てきます。皆さんは投資以外で色々な場面でリスクを取っているケースが多々あるのに無意識の内に投資のリスクは恐ろしいと思ってる方々が多いのには驚きます。 一大娯楽となっているパチンコ、競馬、宝くじなどは儲かる確率と損する確率の両方から考えても、投資信託のほうが如何にリスクが少ないか理解する事が必要です。 投資信託は元本割れすることがあります。それは確かに間違いありません。 しかし、投資における一番のリスクとは、将来の不確定な部分を指します。年に10%の利回りを目指している投資で、1年後に10%を越えているかもしれないし、逆に10%を下回っているかもしれない。このような投資成果が読めない事をリスクといいます。 将来の不確実性こそが投資におけるリスクなのです。 では、不確実性以外にも他にリスクは無いのかというともちろんあります。 次回以降、他の投資リスクを見て行く事とします。
投信入門5 投資成果の不確実性以外のリスク
2006.12.05(Tue)
前回紹介の投資の不確実性以外にもリスクが存在します。

注意しなければならない主なリスクとは「ボラティリティ(以下、価格変動リスク)」・「クレジット(以下、信用リスク)」・「流動性(以下、換金性リスク)」の3点です。その他にも、投資運用会社、運用者の変更などの投資信託の商品スキーム自体のリスクがあります。たとえば、さわかみファンドはさわかみさんが病気となった場合に代わりの運用者がいるかどうかなどがリスクですが、ここでは初めに紹介した3点に絞って説明します。。


「価格変動リスク」とは、預貯金と違い投資したお金の価値が毎日変動するリスクを言います。投資信託だけでなく、株式投資などにも当てはまります。この価格変動リスクは、株式は債券よりも大きく、また、株式も新興国に投資をしている投資信託は先進国に投資している投資信託よりも価格変動リスクが高いと言われています。

投資信託も、種類によっては株式を組み込んでいるものが多数あります。
その場合、株価の動きと同じく価格変動のリスクが出てくるわけで、投資信託に組み入れられている資産に注意を払う必要があります。


「信用リスク」とは、投資先の企業や国の経営状況、財政状況が大きく反映されます。また、投資先の国によってはディフォルト(破綻)する時もあります。投資した企業・国が倒産してしまい紙切れになってしまうというような事も起こり得るかもしれません。

これは価格変動リスクと親密に関係するもので、信用リスクの高い投資先は当然価格変動リスクが高くなります。


最後に「換金性リスク」というのがあります。
換金性リスクとは、投資対象の企業の株式や投資先の国の債券、株式市場の売買が活発に行われていない場合に、いざ、投資信託にキャッシュが必要となった場合(多くが投資家の解約が出たケース)に換金するまでに一定の時間を要する事になる事をいいます。

これらのリスクは投資信託を購入する際に十分商品説明書(目論見書)を一読する必要があります。
でも、この資料は結構な枚数があり、専門用語が多く読むのに時間がかかりますので、どこをポイントに読めば良いのかは、このサイトを最後まで読めば分かるようになると思いますので、頑張って付いてきてくださいね!

投信入門6 リスク回避の方法はあるのか
2006.12.05(Tue)
リスクの回避方法はあるのでしょうか?

答えはノーです。

リスクを全くのゼロにするということは出来ないからです。

ただ、リスクを効果的に低減させる方法はあります。

それは、資産を分散させてリスクを回避するという方法です。この分散投資の方法はいろいろありますので、後ほど紹介します。

ただ、投資信託はあくまでも長期投資、最低でも3年程度は保有する覚悟が必要です。これも、リスクの低減方法の一つの方法です。


株式投資のように、数銘柄だけ保有の場合は、株価が下がると不安が広がりますが、投資信託の場合、投資信託自体があらかじめ分散投資されていますので、よほど自分が分からない市場へ投資したファンド以外は気長に保有する事が最終的に収益につながるケースが多いのです。

そういった意味では換金を急がない余裕資金の範囲内で投資信託へ投資する事が最も重要なリスク回避の方法でもあります。



投信入門7 72の法則(資金が2倍になるまでの道のり)
2006.12.05(Tue)
フィナンシャルアドバイザーが良くお客さんに説明する単純な利回りの効果に、以下の法則を使って説明するケースがあります。

「72の法則」です。これは資産が2倍になるのは何年かかるかと言った計算に役立つ法則です。逆に恐ろしいのは借金が2倍になるのは何年後かと言った逆の説明でも利用されます。

この計算式を覚えておくと、自分の資産がいったいいつ2倍になるかどうかの計算が簡単に出来るようになります。


例えば、利回り10%の場合は72÷10で7.2年で資産が2倍になります。

金利(%)×年数(年)=72がこの計算式です。

利回り3%だと24年。では、銀行の金利だと資産が2倍になるのはいったい何年かかるのでしょうか。


普通預金の0.001%で計算すると72,000年というあり得ない年数がかかってしまいます


こんな低金利な時代でも銀行へ預金する人が減らないのはなぜなんでしょうか。日本人はお金儲けに対しては余り良い印象を持っておりません。欧米ではお金儲けをする言は決して悪い事ではないと教えられている文化の違いがあるのでしょう。


確かに短期的な資金は銀行に預けるという考えで問題無いと思います。
ですが、将来的な長期貯蓄を目的とするのであれば多少のリスクを取ってでも、リターンを目指す運用の方が良いと思います。


投信入門8 銀行預金と違う投資信託
2006.12.05(Tue)
銀行預金では資産を2倍にするまでに何十年もかかることが分かって頂けたと思います。

では、投資信託と銀行預金との違いを見ていきたいと思います。銀行預金と投信を比べることで、どういった特性があるのかがわかりやすくなると思います。


銀行は不特定特定多数の預金者から資金を集めて、銀行が主に貸し出しとしてその資金の必要な人々、企業に貸し出します。その際の貸し出す金利と預金者に支払う金利の差を収益源としております。預金者へ支払われる利子は銀行が貸し出した際に受取る利息の一部から賄われているわけです。また、その支払われる金利は一定(定期的に見直されます)で、この間銀行がたくさん儲けても、逆に収益が少なくても預金者への利子は保証されます。


銀行預金の特徴として、元本を確保して利子の支払いを約束する点です。


一方、投資信託は集めたお金を増やすという目的は同じですが、一定の利子を目標とすることがあっても約束をすることはありません。

しかしながら集めたお金が運用されて目的の収益を達成、または、目的以上の収益を獲得して増大すればお金を出した人に対して還元してもらえ銀行よりも大きなリターンを手に入れる可能性があるということです。ただし、何度も申しておりますが、投資信託には投資した資金が運用の失敗により、元本割れしてしまうことも可能性としてあります。


これをまとめると以下のようになります。

銀行との大きな違いをもう一度おさらいしますと。

■はじめから一定の利子を約束していない
投資する対象によっては収益を得ることも可能である
■元本を保証していない

銀行預金の場合はどの銀行に預けても利子に大きな違いはありませんが、投資信託の場合は、投資するファンドによって運用結果が変わります。ただ、逆に言うと、上手く投資信託を選べば大きな収益を確保する可能性がある商品なのです。

投資信託を選ぶ際は、その投資信託が運用する商品や運用している会社選びが重要になっているのが大きな特徴です。
投信入門9 株式投資とも違う点
2006.12.05(Tue)
株式投資と一緒で無いかと思われる方々が出てくるかと思います。ここでは、株式投資との違いを簡単に説明します。

株式投資信託の場合、基本は株式への投資に変わりはありませんが、大きく分散されている点、また、投資方法や投資のアプローチの仕方が異なります。

個人の方々が情報もないままプロの投資家、つまり情報をふんだんに持っており、学術的にも投資理論を習得し、また、経験を持った方々に投資の成果で勝てる事は難しいと思われます。巷では、個人投資家向けに誰でも儲かる株式投資などの本が出回っており、また、インターネットで情報が簡単に取れると思われておりますが、株式投資、とりわけ個別銘柄への投資の場合はどの株があがるのかを調べることは簡単ではありません。情報収集などの労力もかかってしまいます。


それに対して、投資信託は投資を職業としているプロのファンドマネージャーが集まったお金を運用していきますので、彼らの運用能力に任せる限り、個人で情報を詳しく調べる必要もありません。(ファンド選びは慎重にしなければなりませんが)

つまり、投資信託への投資のメリットの一つに投資に掛かる労力を大幅にカットできるという点があります。


投資をするサポート体制も個人で株式投資をするのとは違ってきます。
個人で株に投資しようと思うと、投資したい企業の財務状況などたくさんの情報を調べなければいけませんが、ファンドマネージャーにはいろいろなバックアップがあります。その業界に精通したアナリストと呼ばれる人からの情報提供や分析などがサポートされ、より投資をしやすい状況となっています。

投信入門10 長期運用が基本
2006.12.05(Tue)
投資信託に限らず、投資を行う際に忘れていけないのが長期で運用する事による投資タイミングリスクの最小化を図る点です。

神様でないので投資のタイミングを的確に当てることなど出来ないと割り切るつもりでないといけません。ですので、たとえ、ピークの価格で投資をしたとしても、いずれもう一度そのピークまで戻ると気長に考える心理的な余裕が必要です。

また、最大のメリットは、複利の力を最大限に発揮できるという点です。複利効果は資産運用に効果がある事から、逆に言うと借金の金利複利効果、つまり雪だるま式に借金が積みあがるリスクもあります。それだけ、恐ろしい効果なのです。

複利で運用することにより、どれくらいの資産形成が可能なのかを簡単にシュミレーションしてみましたので確認して下さい。

初回投資額を100万円で、最大330年間運用した場合の、利回り別結果です。

長期投資の表
初回投入額 100万円
運用期間/利回り 5% 10% 15%
5年      128 161 201
10年      163 259 405
15年     208 418 814
20年     265 673 1637
25年     339 1083 3292
30年     432 1745 6621

上記のように、長期運用をすればするほど、複利の力が上がっていくのが見て取れます。
投信入門11 投信のメリット
2006.12.05(Tue)
投資信託におけるメリットで忘れてはいけない点は少額からいろいろな企業や市場へ投資できるという点です。

株式投資、債券投資には最低必要な投資金額があります。また、例え投資が出来る金額になっても、いくつもの銘柄に分散して投資する事が出来ません。

つまり、一つのPOOLに集まった大きな資金で、ファンドマネージャーの手によって、細かく分散投資されるため、個人で行う株式投資に比べリスクを軽減できるという点もあります。投資信託の場合、ファンド自体がすでに分散投資されているため、比較的低リスクで投資を始めることが可能なわけです。


株や債券を買いたいけど資金が少ないので少額から始めてみたい人や何を買って良いのか分からない人、海外の株や債券に投資をしてみたいが手続きが面倒だという人などに投資信託はうってつけではないでしょうか。

月1000円程度から、世界の様々な市場に投資が出来ることから、初めの投資の授業料を払うつもりで実践を勉強する事も可能です。そこで金融の市場に興味を持てば、しめたもので、どんどん自分で勉強をしたくなる効果もあるでしょう。

特に、投資信託の種類は5,000以上が揃っていて、きっと自分の資産運用に合ったファンドを見つけるのが楽しくなるはずです。

それは、小額から気軽に投資が出来ることが最大の理由でしょう。

まずは、お小遣い程度から気軽に始めてみてもいいかも知れません。
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投信入門12 投信のデメリットを考える
2006.12.05(Tue)
投資信託のよい点ばかりを強調しているようですので、ここでは、投資信託のデメリットを見てみましょう。

投資信託での最大のデメリットは運用会社に支払う手数料の高さです。
アメリカ、または最近ではノーロードと言って購入した時点では手数料を支払うことのないファンドがありますが、現在の多くはまだ、ノーロードでないものが多数です。

プロのファンドマネージャーによって投資してもらったり、投資した財産を安全に管理するために毎年、投資金額の残高に応じた信託報酬がかかります。


この信託報酬を敬遠して自分で株式投資をする人も少なくありませんが、信託報酬次第では、プロに任せてしまった方がいい場合もあるかもしれません。(この信託報酬は後ほど詳しく紹介します。)

信託報酬は運用者と投資信託の委託者、販売者がともに折半することが多くあります。最近では販売を重視するあまり販売者への手数料を高めにするケースが多く見受けられます。こういったファンドは少し注意が必要ですね。

また、投資する際には販売手数料がかかります。

販売手数料は長期運用で見れば微々たるものですが、逆に信託報酬が高ければ資産から何%かを毎日差し引きされて行くので、長期になればなるほど、また資産が増えれば増えるほど金額が高くなっていきます


他人に資産運用を任せるので、その分の運用コストが株式投資などに比べ割高になってしまうという部分が大きなデメリットです。

投資信託は、ノーロードファンドで無い限り、購入と同時にマイナススタートを切らないといけない点が最大のデメリットではないでしょうか。

でもノーロードファンドも手数料はしっかり取られているのです。
それは、運用期間中に少しずつ運用手数料という形で資産から控除されています。つまり運用成果のマイナス要因として隠れた形で手数料を支払っているわけです。
購入前準備1 投信の取り扱いはどこでしょうか
2006.12.05(Tue)
投資信託は元々は証券会社だけが販売していました、しかし1998年12月1日からは銀行などの金融機関が投資信託を販売することが出来るようになりました。2005年10月より郵便局でも投信の取り扱いが始まりました。

現在では投資信託は、証券会社のほか都市銀行、信託銀行、地方銀行、第二地方銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫、生命保険、損害保険などほとんどすべての金融機関の窓口で販売されています。

前回の投信のデメリットでもご紹介したように、販売手数料を購入者が支払っております。今まで証券会社は株式の売買回転を高めて手数料を獲得しておりましたが、残高に一定の割合をかけた手数料が販売会社に入ってきます(売った時だけでありません)ので、最近の証券会社はみな、投資信託の販売に力を入れています。


同じファンドでも、取り扱い窓口が変われば手数料などの額も変わってくることがありますので、よく検討して口座を開く必要があります。

同じ証券会社でもインターネット証券、証券会社の窓口での購入で手数料が変わってきます。


後ほど、私のおすすめ証券口座を紹介します。でも、自分で探すのも面白いと思います。




購入前準備2 購入フロー
2006.12.05(Tue)
ここまで順を追って投資信託についてお話をしてきましたが、いよいよ購入の準備に入ります。

まずは、投資信託用の総合口座などを開設する必要があります。

銀行、生命保険会社、証券会社に全く縁の方はいませんよね。例えば、銀行に口座を持っている、生命保険を入っている方々が多数と思いますが、それだけでは投資信託を買うことは出来ません。投資信託専用の口座を開く必要があるのです。

ファンドの商品数は数千あり、さらには窓口が違えば取り扱っているファンドが違います。そこで、ある程度ファンドを絞ってから口座を開設していかないと、すごい数の窓口にいかなければならなくなってしまいます。


投資信託を購入する際は、ある程度購入前にファンドを選定し、そのファンドを販売している窓口に口座を開くという流れで進めていくと購入までがスムーズになります。



購入前準備3 実際に購入しましょう
2006.12.05(Tue)
それでは、どのように投資信託を選べばいいのでしょうか?

その前に、どこから情報を得ればいいのでしょうかを見ていきます。

証券会社や銀行のホームページなどでは、彼らの取り扱っている商品の宣伝が上手くされており、購入者は惑わされてしまう可能性があります。

そこで中立な立場から情報を提供しているモーニングスターのホームページから情報を得る事をお勧めします。

モーニングスターのファンド検索を活用する事で、取り扱い販売会社も調べる事が出来ます。


検索先URL http://www.morningstar.co.jp/fund/sr_query.asp


モーニングスターでは、販売会社を調べることはもとより、ファンドについての詳しい情報や、格付け(モーニングスター独自)を行っており、ファンド選びにも役立ちますので、ぜひブックマークしておくことをおすすめします。

購入前準備4 購入期間の設定
2006.12.05(Tue)
注意しなければいけないのは、どのファンドもいつでも購入できるとは限らない事を頭に入れなければいけません。

一般的にいつでも購入できる「追加型」と、ファンド発売時の募集期間にしか購入できない「単位型」に分かれます。


追加型とは、設定後いつでも購入できるファンドです。オープン型とも言われ、「何々オープン」とかの名前が付くファンドはこのタイプに当てはまります。

一方、単位型は一定の募集期間しか購入する事ができません。数年程度の信託期間というのを設けて、初めに募集した資金だけで運用していきます。


このため、ファンドの資金が解約によって減ることはあっても、増えることはありません。ですから、解約によって資金不足になるとファンドは償還され、 投資家は強制的に解約させられるケースもあります、これを強制償還と言います。


もともと国内で販売されるファンドの主流はこの単位型でしたが、最近では追加型の本数が増加してきています。これは、資金の出入りでファンドマネージャーの運用が邪魔されないように考えたもので、最終的に投資家にもメリットがあるものといわれてます。

どちらを選ぶかはあまり重要ではありませんが、そういった種類があることは知っておいたほうが良いでしょう。

購入前準備5 購入金額はどうする
2006.12.05(Tue)
投資信託のメリットとして、購入金額は少なくてすみ、ファンドマネージャーが分散を考えてくれる事にありました。

ファンドを購入する金額は、普通1万円以上でその以上は1円単位が一般的ですが、ファンドによって異ります。つまり1万円以上は必要で、その後、1円づつ増やせるという事です。ただし、一回の購入単位ですのでm次回追加で買うときも1万円以上が必要です。


例えば、1万円などの金額を指定して購入する「金額単位での購入」と1万口のように口数指定で購入する「口数単位での購入」があります。


金額単位での購入は、そのときの基準価額によって、1万円で何口購入できるか分かりませんが、口数単位の場合だと必ず希望した口数で購入することが出来ます。


中には、外国債券のように10ドルなどの外貨で購入するファンドや、J-REITのように、1口30万円~100万円のようなファンドも存在しますので、購入単位をしっかりと確認するようにしておきましょう。

ファンド購入の単位は、取り扱い窓口によって異なる場合がありますので、ファンドの目論見書(購入時点で渡されるファンドの説明書)をしっかりと確認することに併せて、取り扱い窓口での購入単位を確認するようにしておきましょう。
購入準備6 どんな種類があるのか
2006.12.05(Tue)
投資信託の数は数千本あります。

この数から自分の資産形成にあった商品を選ぶ事ができるのが投資信託の魅力のひとつです。

しかし、この数千本以上あるファンドの中から自分に合ったファンドを選ぶ必要があるということでもあるのです。


自分に合った商品を選ぶ為には、投資信託の種類を知っている必要があるのは言うまでもありません。そこで、ファンドの種類を分類分けして見ていきたいと思います。


投資信託の分類としては、形態による分類と運用対象などによる分類の2つの方法で分類されることが多いです。


その前に投資信託しくみについて勉強をしておく必要がありますので、投資信託の種類の前に仕組みについて勉強をしておきましょう。
購入準備7 形態別分類
2006.12.05(Tue)
今回お話する内容は、あまり重要なものではありませんので、時間の無い方は飛ばして結構ですが、時間のある方は目を通す程度で結構です。

投資信託を形態別に分類すると、契約型と会社型・追加型と単位型に分類出来ます。

*契約型と会社型
投資信託では、その組織形態が信託契約に基づいてるか、それとも会社形態なのかによって契約型と会社型にわけることができます。

契約型のものは個々のファンドごとに投資信託会社と信託銀行の間で交わされる信託契約によって運営されるものをさします。

これに対して、投資信託の運用を専門に行う株式会社が設立され、投資家がその株式を購入することによって株主となる会社型というものもあります。

日本ではほとんどの投資信託が契約型ですが、最近ではJ-REIT(不動産投資信託)のような会社型投信も誕生しています。

アメリカのミューチュアルファンド(投資信託)は会社型が殆どです。会社型ですので投資家は株主と同様な有限責任を有します。会社の経営(運用者)と資本(投資家)との分離が進んでいるアメリカがこの投信の先進的な位置におります。


*追加(オープン)型と単位(ユニット)型
これは前にも説明しましたので繰り返しになりますが、投資信託は、当初一定期間内に集められた資金で運用を開始しますが、運用開始後に資金の追加を認めるかどうかによって、追加型と単位型に分類することができます。

簡単に説明すると、募集期間内に集められた資金で運用を行い、運用後は一切追加できないタイプを単位型と呼び、運用後も随時追加設定が認められているもを追加型と呼びます。

例えば、10億円で運用を開始し、最後まで当初募集した10億円以外は受け付けませんというのが単位型。

10億円で運用を開始して、追加購入があり追加資産額が12億円、15億円になっても運用は行いますというのが追加型です。

通常単位型でも、同じ運用スタイルで1号、2号などと分けて設定するケースもあります。

購入準備8 運用対象による分類
2006.12.05(Tue)
投資信託では、形態による分類の他に、運用対象による分類がされます。これは、こまかく分類する事で、各ファンドへの分散投資によるリスクヘッジをしやすくするために分けられています。

この分類は皆様が投資信託を選別する際に最も注意を払わなければならないものですので、しっかりと目を通してください。

では、運用による分類をするとどのように分かれるかを見ていきましょう。

*公社債型投信と株式型投信
公社債投信は、株式を組み入れないファンドの事を指します。出来る限り低リスクで運用していくことを目標にしています。組み入れは債券や短期金利商品となり、基本的には元本毀損のリスクは少ないですが、稀に投資している企業発行のCBなどがデフォルト(返済不能)で元本を毀損するケースがあります。実際には過去にマイカルが倒産した時は多くの公社債投信が元本を割れました。


株式投信とは、運用に国内、国外を問わず株式を組み込んでいるファンドを指します。株式投信は、1%でも運用商品に株式を組み込んでいれば株式投信に分類することになります。


株式投信は後のページでさらに分類します。

次の分類は投資対象の区別でなく、投信の商品性も面での分類です。

*分配型と無分配型
投資信託では、運用によって出た利益を投資家へ分配金として分配する分配型ファンドと、分配金を全く出さないでファンドに留保して再投資する無分配型ファンド、もしくは分配再投資型ファンドに分けられます。

最近ではグローバルソブリンがその例ですが、配当を定期的に出すファンドの人気がありますが、かならずしも良いファンドかというとそんなに簡単なものではありません。
配当金を分配されても、また投信を買った場合には手数料が発生します。再投資するファンドであれば手数料はかからないのです。
また、分配金を出すために分配金用の資金が必要となりますので、手持ちの株や債券などを売却するために、売買コストがファンドにかかる訳ですので、見えないところででコストを負担している事があります。
購入準備9 MMF
2006.12.05(Tue)
MMFとはマネー・マネージメント・ファンドの略称です。これは分類上追加型の公社債投信の一種です。

国内外の公社債や短期金融商品を中心に運用し、株式を一切取り入れないため安全性に優れたファンドになっています。しかし、前の記事にも書いていますが、元本を割れたケースもありましたので、100%保証しているわけではありません。

1円以上1円単位で購入出来ますので、いつでも購入が可能になっていて、比較的銀行預金に似ています。


しかし、決定的に銀行預金と違うところは、収益は運用実績によるというところです。銀行の金利のように予め、金利が決められているということがありませんので、運用実績が良ければ収益も上がるという仕組みになっています。

分配金は毎日運用実績で変動し、月末にまとめて再投資されるケースが殆どです。


MMFのメリットは比較的敷居が低い投資であり、リスクも抑えることができるということです。

MMFをポートフォリオに組み入れることで、安定した投資が行えます。
ただ、ここに来られた方々は、もう少しリスクをとった投資信託をお望みと思われますので、このMMFだけに投資をする方はあまりいないかと思います。また、投資信託といってもあまりにリスクの低い商品ですので、銀行預金と同じように考えている人が多いのも事実です。

ただし、購入から30日以内に解約すると信託財産保留額(解約金の一部を残った投資家に分けて与えなければなりません。早期解約者へのペナルティのようなものと考えてください。


購入準備10 インデックスファンド
2006.12.05(Tue)
株式投信を簡単に運用方法でもう少し細かく分類すると、インデックスファンドとアクティブファンドに分類する事が出来ます。

簡単に言いますと、アクティブファンドはファンドマネージャーの裁量権でこれと思う銘柄、インダストリーに投資金額を厚めに投資をする等積極的にファンドマネージャーの力量にかける商品で、インデックスはファンドマネージャーの力量にあまり依存しない投資と考えてください。

詳しく見てみますと、まずは株式投信の代表格であるインデックスファンドです。


その前に、インデックスとは、日経平均株価やTOPIX、ニューヨーク市場のダウ指数など、マーケットの動向を表す指標のことで、インデックスファンドとは、そのような指数に連動するように運用されているファンドの事を指します。


運用方法としては、ベンチマークをインデックスに連動させる方法をとるので、運用自体はコンピューターなどが行い、アクティブファンドに比べ、信託報酬が割安なのも魅力的です。


日本では、日経平均連動型やTOPIX連動型が主流となっており、日経平均やTOPIXを見れば、自分の購入したファンドの値動きもわかります。ETFといった商品もその一種と考えてください。

インデックスファンドは比較的初心者向けと紹介されることがありますが、あくまでもインデックスがベンチマークですので、元本割れのリスクもあるということを覚えておきましょう。

参考:TOPIX(東証株価指数)は1968年1月4日の時価総額を100として指数化をしていますが、2005年12月現在1,580と、約37年で16倍弱の成長をしています。


購入準備11 アクティブファンド
2006.12.05(Tue)
前のページで見た、インデックスファンドと対照的な運用方法がアクティブファンドです。

アクティブファンドの運用方法は、ベンチマークである、日経平均株価やTOPIXなどの指標を常に上回る成績を目標としているため、市場全体を購入するインデックスファンドとくらべ、割高株を売り、割安株を購入するような積極的な運用が行われています。
前にも申し上げましたファンドマネージャーの運用力に収益率が依存します。

資産の成長を最大化させるのが目的ですが、当然どのくらいの変動率(リスク)にするのかが事前に設定されています。ファンドマネージャーの多くが、多かれ少なかれその担当するファンドの成績によって給与がきまりますので、自分の能力を最大限発揮するインセンティブが与えられています。

アクティブファンドを購入する際は、ファンドの目論見書をしっかり読み、ファンドマネージャーの運用の考え方などをしっかりと把握しておくことが必要になります。

特にどういった市場に投資しているのか、またどういう方針で運用しているのかが重要になります。あなたが全く分からない市場への投資を主としているファンドであれば、購入を避けるか、小額の投資金額に留めることをお勧めします。

購入準備12 手数料
2006.12.05(Tue)
投資信託に掛かる手数料は実は、表面的に見える手数料と隠れて見えない手数料がある事を認識しなければなりません。
まずは、目論見書に必ず記載してある表面的な手数料です。

大きく分けて、購入時・保有時・解約時に手数料が掛かります。


■販売手数料(購入時)
販売手数料とは、ファンドを購入する際に販売会社へ支払う手数料の事で、購入金額の数%を支払います。
手数料無料(ノーロード)のファンドも増えつつありますが、まだまだ、販売手数料が掛かるファンドが多いのが現状です。

販売手数料は購入と同時に差し引かれますので、10000円の購入で販売手数料が3%なら、9700円分だけしかファンドを購入する事が出来ません。
つまり、初めから300円分負けている状態からスタートするわけです。

同じ1万円でもノーロードファンドの場合は1万円分まるまるファンドを購入できますので、購入時点で既に300円の差が生まれてきます。

でも、冒頭に申し上げました隠れた手数料が実はノーロードファンドにありますので気をつけてください。安いからとって早とちりは禁物です。

販売手数料を高めに設定するファンドが多く出てます。これは、ファンドの設定者が自分のファンドを一生懸命に売ってくれるように設定する事があります。この手数料収入で証券会社などが広告を出すわけです。

■信託報酬(保有時)
信託報酬とは、運用に掛かるコストや資産を管理する信託銀行などに払わなければいけない手数料で、年利数%で毎日運用資産から差し引かれていきます。
あまりに高い信託報酬であれば、投資効率の悪化につながる可能性もあります。この一部が実は販売会社にも支払われる仕組みです。
この割合は開示していないケースがあります。投資家が払う手数料は一緒でも、どのように配分されているか聞いてみてもいいかも知れません。恐らく販売窓口の人も知らないケースが多いかと思います。

投資信託のように、長期での運用を目的としている場合は、信託報酬が低いに越したことはありません。
詳しくは、次回以降に詳しくお話します。
購入準備13 余裕資金での運用にしましょう
2006.12.05(Tue)
さて、投信への投資に忘れていけないのが、ある程度の余裕資金の範囲内で行う必要があります。毎月の生活資金まで投資につぎ込むのは非常にナンセンスです。今までと少し矛盾があるかもしれませんが、他人の運用で人生を台無しにする事は悔やんでも悔やみきれませんよね。


例えば、すぐに子供の大学進学や住宅の購入を考えているのなら、出来る限り安全性の高い、預貯金でお金を貯めていく方がいいでしょう。

万が一リスクをとって、運用をし、お金が大幅に減ってしまったら、子供の進学、住宅購入をあきらめないといけなくなるかもしれません。本末転倒ですね。


住宅取得や結婚のための資金のように、予定が決まっているお金は、預貯金か、リスクの少ない投信に留めるべきです。


余裕資金で運用を行う事で、ある程度のリスク許容度が広がります。また短期的な資金では無いため、長期で回復も期待できます。

ただ、余りにも保守的になって運用する事もどうかと思います。

余裕資金のうち、数パーセントはリスクを取るくらいの気持ちも必要です。

そういった意味でも、自分のリスクの許容範囲を知り、余裕資金での運用を心がけるべきです。

長期的に見て使う予定の無い資金などを運用資金に回すことで、長期運用のメリットや複利の力を存分に受ける事が出来るようになるわけです。
購入準備14 情報入手方法
2006.12.05(Tue)
ファンド情報を調べる時に活用する情報は主にWEBサイトだけでも十分です。
ファンドの詳細などを調べる前準備として活用しやすいサイトばかりなので、ブックマークしているといろいろと使えます。


社団法人投資信託協会
中立な立場での情報提供を行っています。しかし、あまり硬い内容ですので、初心者を卒業したら次のサイトに行ってください。
特に、MMFやMRF、中国ファンドの純資産と分配金データは見やすく参考となると思います。

モーニングスター
投資信託を独自の基準で評価しております。しかし、最近は投信販売会社との関係を意識した形での評価と批判されるケースもありますので、情報を鵜呑みにするのは危険ですのでご注意下さい。
ただ、ファンド検索や基準価額を調べる際に便利です。


特にモーニングスターは、民間営利企業ですので、次々に新たな機能を追加したサービスを無料で提供しております。自分で購入したファンドや株などのポートフォリオを作成出来ます。
購入方法解説1 口座開設
2006.12.06(Wed)
銀行、証券の窓口に行きますと、投信の宣伝看板などが目に付くはずです。一度、銀行の中を覗いてみてください。うろちょろしていると銀行の案内係の人が寄って来て、本日はどのようなご用件ですかと聞いてきますので、投資信託への投資を考えている旨を説明すれば、すぐに案内してくれると思います。銀行はどこも投信の販売に力を入れていますので。でも投資信託を始めるに当たり、銀行で取り扱いのあるファンドであれば、その銀行の総合取引口座を開設する必要があります。


口座開設は店頭もしくは、書類を郵送で送ることで簡単に開設する事が出来ますが、本人確認が必要ですので自分で行く事をお勧めします。

基本は、欲しい投資信託を見つけてから、その販売会社へ口座を開くという流れでいいのですが、事前に幾つか絞っていく事で時間短縮になります。
購入したかったファンドの手数料がどの取り扱い会社が安いのかも調べる必要があります。


投資信託では口座を開設する前に、購入したいファンドを見つけるという作業が結構大変なので、どういう風に選べば良いのか今後説明していきます。
購入方法解説2 ファンド選別のヒント
2006.12.06(Wed)
投資信託をどのようにして選んで行けばいいのでしょうか。

実際に購入していく際に考える必要がある項目を幾つか紹介します。

現在販売されているファンド数は5000超です。5000以上もあるファンドのどれがよくてどれが悪いのかもファンド名からでは全くわかりません。まずは、自分がどん先に投資をしたいのか、どの位の収益率を狙いたいのかを決める必要があります。

これはそんなに難しくないですよね。例えば、中国が好きな人、ロシアが好きな人、いや、日本の電機企業がいいのではと言った具合で好きなものを幾つか列記してみてください。その中で、気になるファンドをピックアップする作業を行うとファンド選びがスムーズになります。

そのあと、選んだファンドで過去の収益率を見てください。そのファンドがどの位のリスクをとってリターンを狙っているのかわかります。
その中で自分が狙っているリターンと合致するものを購入する事になります。ただし、当然リスクを考えなければなりません。また、複数のファンドを購入する事で後から説明しますリスクを低くする事が可能となります。

簡単に購入できる投資信託だからこそ、慎重にファンド選びをして行く必要があります。
購入方法解説3 ドルコスト平均って
2006.12.06(Wed)
ドルコスト平均方法と言うワードを聞いた事はありますか?
株式や金投資などの長期投資が基本となる運用関連の本では、「ドルコスト平均法」で購入することがおすすめされています。


ドルコスト平均法とは、定期的に一定額を購入し続けるという購入方法で、一般的には、価格が安いときには多くの口数を購入でき、価格が高い時には、少ない口数しか購入できないので、トータル的に見ると、購入平均額が安く押さえれるという購入方法です。これは、時間分散と言う投資の世界では基本の基本の手法です。

では、実際に一定額を購入する「ドルコスト平均法」と毎月一定の口数を購入する方法で、どの程度の差が生まれるのか下をを見ていきたいと思います。


基準価額が以下のように変動した場合で見ていきましょう。
1月 2月 3月 4月 5月 6月
\10,000 \9,000 \11,000 \12,000 \10,500 \10,000
7月 8月 9月 10月 11月 12月
\9,500 \12,500 \13,500 \12,000 \10,000 \9,500


ドルコスト平均法(毎月1万円ずつ)で購入した場合の口数
1月 2月 3月 4月 5月 6月
10,000 11,111 9,091 8,333 9,524 10,000
7月 8月 9月 10月 11月 12月
10,526 8,000 7,407 8,333 10,000 10,526

毎月1万口ずつ購入した場合
1月 2月 3月 4月 5月 6月
\10,000 \9,000 \11,000 \12,000 \10,500 \10,000
7月 8月 9月 10月 11月 12月
\9,500 \12,500 \13,500 \12,000 \10,000 \9,500


購入法 購入合計 購入合計口数 1万口の平均額
ドルコスト \120,000 112,853口 \10,633
口数平均 \129,500 120,000口 \10,792


ドルコスト平均法で購入した方が1万口当たり\159安く購入すること出来ます。1万円当たりですので対した額で無いといわれるかと思いますが、もう少し金額が高ければインパクトのある結果ではないでしょうか?
ドルコスト平均法で購入する方法を知っておけば、時間分散の効果を得ることができます。span>
購入方法解説4 分散投資とは
2006.12.06(Wed)
アメリカでは、卵を一つのバスケットに入れて運ばないようにと言われています。これは、資産運用を行ううえでも重要なポイントです。

つまり、色々な銘柄、ファンドの投資をして一極集中をしないようにと言う意味です。

ご存知の出来事かわかりませんが、山一證券、長期信用銀行が倒産した時に、会社の従業員が持ち株制度で多くの資金を自社の株に投資をしていて会社が倒産すると同時に、株も職も失った例がありました。このことでもわかるとおり、資産を幾つかに分散すれば多少は救われたわけです。


分散投資の考え方は、多くの銘柄を購入する事でリスクを分散することにあります。

もし、あなたの保有している株式が1社のみの保有であれば、その会社が倒産してしまった時にすべてを失ってしまいます。仮に倒産しなくても、1社のみの保有であればその会社の株価が上げ下げがそのまま資産の増減につながります。


しかし、もし100社に投資していれば、1社が倒産しても100社中の1社ですから、被害は小さくてすむはずですし、しかし、100社を投資する事でたやすい事ではありません。余り分散しすぎるのも資産運用ではあまり効率的といえません。

このように、1社の上げ下げで資産の増減がある場合は、当然リスクが高くなり、100社に分散投資をしていればリスクは減っていきます。
逆に言うと、1社の場合は、リターンも高くなり、分散投資の場合はリターンが低くなるということです。
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